結婚相談所の集客方法|Web広告とLPの注意点

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結婚相談所の集客方法|Web広告とLPの注意点

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開業した結婚相談所の会員が思うように増えない。Web広告を出してみたものの、無料相談の予約が入らない。結婚相談所の集客では、こうした悩みを抱える方が多いのではないでしょうか。

結婚相談所の集客は、結婚を考え始めた人に相談所の存在と違いを知ってもらい、無料相談(面談)の予約につなげる流れを作ることが基本です。Web広告とLPは、この流れの入口を担います。一方で、結婚相手紹介サービスは、期間が2か月を超え、金額が5万円を超える契約では特定商取引法の「特定継続的役務提供」に当たり、広告や契約に守るべきルールがあります。

この記事では、特定商取引法の原文をもとに、結婚相談所の集客手段の役割分担、Web広告の使い方、広告とLPで守ること、面談予約につながるLPの作り方までを解説します。

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1. 結婚相談所の集客方法の全体像|面談予約までの流れで考える

1-1. 集客は「知ってもらう」と「面談を予約してもらう」に分ける

結婚相談所の入会は、多くの場合、無料相談(面談)を経て決まります。そのため、集客の手段は「相談所を知ってもらう手段」と「面談を予約してもらう手段」に分けて考えると、何にお金と時間をかけるべきかが整理しやすくなります。

手段届く相手役割
自社サイト・ブログ婚活の方法を調べている人相談所の考え方と料金を伝える土台
SNSの投稿まだ相談所を検討していない人相談所やカウンセラーを知ってもらう
リスティング広告(検索広告)「地域名 結婚相談所」などで探している人面談予約のLPに送る
SNS広告婚活に関心がある人面談予約のLP、または資料請求に送る
紹介・口コミ会員や成婚者の知人信頼を前提にした面談予約

Web広告で成果を測れるのは、広告から自社のLPに送り、面談予約や資料請求を計測できる手段です。この記事では以降、リスティング広告とSNS広告を中心に扱います。

1-2. 広告費をかける前に決めておくこと

Web広告を始める前に、次の2つを決めておくと、配信を始めてから迷いません。

  • 何をCVとして数えるか:面談予約、資料請求、LINEの友だち追加など。予約の手段が複数あるなら、どれを主な成果とするかを決めておく
  • 面談から入会までの割合:広告で面談予約が何件入れば、入会が何件見込めるか。自社の過去の実績から計算しておくと、1件の面談予約にかけられる広告費の上限が決まる

2. 結婚相談所のWeb広告|検索広告とSNS広告の使い分け

2-1. 検索広告:地域で探している人を面談予約のLPに送る

結婚相談所を探す人は、通える範囲で相談所を比べることが多いため、地域名を含む検索語句が中心になります。検索広告では、検索した語句に合わせて、地域・料金・相談所の特徴を伝えるLPに送ります。相談所のトップページにまとめて送るよりも、検索した人が知りたいことに直接答えるページのほうが、面談予約までの手間が減ります。

2-2. SNS広告:まだ相談所を検討していない人に届ける

SNS広告は、婚活を始めようか迷っている人に、相談所という選択肢を知ってもらうのに向いています。ただし、いきなり面談予約を求めると、検討の段階が合わない人には負担が大きくなります。資料請求やLINEの友だち追加のように、入口の負担が小さいCVを用意して、そこから面談に進んでもらう設計も考えましょう。

2-3. 広告媒体ごとに、出稿前の承認や条件がある

結婚相談所の広告は、多くの広告媒体で「出会い・マッチング」の扱いになり、通常の広告より条件が厳しくなっています。出稿の前に、使う媒体のポリシーを確認しておきましょう。

媒体結婚相談所の広告の扱い(2026年10月15日時点の公式ページ)
Google広告マッチメイキング・結婚仲介はポリシーの対象。18歳未満のユーザーの登録を許可せず、Googleの承認を得ている場合に掲載できる。国際結婚の斡旋(婚活ツアーを含む)は禁止
Meta広告(Facebook・Instagram)デートサービスの広告は、Metaの書面による許可を事前に得ている場合にのみ認められる。許可の対象にオフラインデートとマッチメイクを含む。18歳以上をターゲットにする必要がある
LINEヤフー広告結婚紹介業は掲載基準を満たせば掲載できる。会社名称・住所・連絡先・代表者の氏名と役職名の表示、料金体系が明瞭であること、本人確認を行っていることなどが条件。インターネットで会員同士が直接連絡を取り合える仕組みがある場合は、出会い系サイトの基準も満たす必要がある

(出典:マッチングとコンパニオン サービス|Google 広告ポリシー ヘルプ、デート・出会い関連の広告|Meta 透明性センター、結婚紹介業、パーティー業|LINEヤフー広告 広告掲載基準)

Google広告とMeta広告は、承認や許可を得るまで広告を配信できません。広告を始める日から逆算して、申請の時間を見込んでおきましょう。また、Google広告のポリシーでは、ランディングページに表示される画像やテキストが宣伝内容と一致しないことも禁止されています。広告とLPで伝える内容をそろえておくことが、審査の前提になります。

3. 特定商取引法で、結婚相談所の広告とLPが守ること

3-1. 期間2か月超・金額5万円超の契約は「特定継続的役務提供」

特定商取引法は、エステや語学教室などと並んで、「結婚を希望する者への異性の紹介」を特定継続的役務に定めています。提供期間が2か月を超え、金額が5万円を超える契約が対象です(出典:特定商取引法第41条、特定商取引法施行令第11条・第25条・別表第四|e-Gov法令検索)。入会金・月会費・お見合い料などを合わせて、この条件に当たるかを確認してください。

3-2. 広告では、内容や効果を著しく事実と違う表示や、著しく優良・有利と誤認させる表示をしない

特定継続的役務提供について広告をするときは、役務の内容や効果などについて、著しく事実に相違する表示や、実際のものよりも著しく優良・有利であると人を誤認させるような表示をしてはならないとされています(特定商取引法第43条)。さらに、国(主務大臣)は、表示が誇大広告に当たるかを判断するために、表示の裏付けとなる合理的な根拠を示す資料の提出を求めることができ、提出しない場合は誇大広告とみなされます(同法第43条の2)。この規定に違反して著しく事実に相違する表示などをした場合は、100万円以下の罰金の対象になります(同法第72条1項1号)。

LPでよく使われる「成婚率◯%」「会員数◯万人」「交際成立までの平均期間」といった数字は、計算の方法と根拠となる資料を説明できる状態にしておく必要があります。成婚の定義(退会理由が成婚の会員なのか、婚約・入籍まで確認したのか)や、分母にした会員の範囲を、数字のそばに書いておきましょう。「満足度No.1」のようなNo.1表示を使う場合も、消費者庁の実態調査報告書(2024年9月26日)は、比較の対象、調査の対象者、調査方法の公平さ、表示と調査結果の対応の4点を満たす調査が必要だとしています(出典:No.1表示に関する実態調査報告書|消費者庁)。

3-3. 契約前と契約時に書面を渡す

特定継続的役務提供の契約を結ぶときは、契約を結ぶまでに契約の概要を書いた書面(概要書面)を、契約を結んだ後は遅滞なく契約の内容を明らかにする書面(契約書面)を、お客様に渡さなければなりません(特定商取引法第42条)。契約書面には、役務の内容、支払う金額、支払いの時期と方法、提供期間、クーリング・オフや中途解約に関する事項などを記載します。

LPで料金を案内するときも、ここで書面に記載する金額と食い違わないようにしておくことが大切です。LPの料金表と、面談で渡す書面の金額が違っていると、トラブルのもとになります。

3-4. 面談で不実のことを告げない・威迫しない

契約の勧誘や、解約を妨げるために、役務の内容や効果、支払う金額、解約に関する事項などについて不実のことを告げることや、故意に事実を告げないこと、人を威迫して困惑させることは禁止されています(特定商取引法第44条)。LPで集めた面談予約は、この勧誘の場面につながります。LPに書いたことと、面談で話す内容をそろえておきましょう。

3-5. クーリング・オフは8日、中途解約の上限額も決まっている

お客様は、契約書面を受け取った日から8日を経過するまでは、書面又は電磁的記録で契約を解除できます(クーリング・オフ。特定商取引法第48条)。8日を過ぎた後も、将来に向かって契約を解除(中途解約)できます(同法第49条)。中途解約のときに相談所が請求できる額には上限があり、結婚相手紹介サービスの場合は次のとおりです(同法第49条2項、施行令別表第四)。

解約の時期請求できる額の上限
提供開始前3万円
提供開始後提供済みのサービスの対価+「2万円」と「契約残額の20%」のいずれか低い額

LPやよくある質問で解約について書くときは、この上限と食い違う説明をしないよう注意してください。

3-6. 景品表示法とステマ規制にも注意する

特定商取引法とは別に、景品表示法の不当表示の規制は、結婚相談所の広告にも適用されます。会員の体験談やSNSの口コミを広告に使う場合は、2023年10月1日に始まったステルスマーケティングの規制にも注意が必要です。景品表示法とステマ規制の全体像はWeb広告規制ガイド2026|景表法改正やステマ規制を解説で整理しています。

4. 面談予約につながる結婚相談所のLPの作り方

4-1. LPの構成

面談予約のLPは、次の順で組み立てると、相談したい人が判断に必要な情報と、特定商取引法で注意すべき表示の両方をそろえられます。

順ブロック書くこと注意すること
1ファーストビュー誰向けの相談所か、無料相談の申込み方法根拠のない「No.1」や「必ず結婚できる」などの表現を使わない
2よくある悩み婚活がうまくいかない理由の言語化不安をあおりすぎない
3相談所の特徴カウンセラーの関わり方、活動の進め方内容・効果を事実より著しく良く見せない
4実績成婚の人数・成婚率など成婚の定義、分母、集計期間を数字のそばに書く
5料金入会金・月会費・お見合い料・成婚料総額の目安と、書面に書く金額と一致させる
6解約・返金クーリング・オフと中途解約法律の上限と食い違う説明をしない
7無料相談の申込みフォーム・LINE・電話予約後の流れ(面談の場所・所要時間)を書く

4-2. よくある失敗:LPの成婚率と、面談で説明する成婚率の数え方が違っていた

症状:LPに「成婚率◯%」と大きく載せ、SNS広告から多くの面談予約が入った。ところが、面談で数え方を聞かれて答えに詰まり、入会につながらない。入会後に「LPで見た数字と違う」と言われることもある。

原因:LPの数字が、成婚退会した会員を「ある時点の在籍会員数」で割ったもので、面談では「入会した人のうち成婚した人の割合」として説明していた。同じ「成婚率」でも、分母と集計期間が違えば数字は大きく変わります。根拠を示せない表示は、特定商取引法第43条の誇大広告や景品表示法の不当表示に当たるおそれがあり、合理的な根拠を示す資料の提出を求められたときにも説明できません。

対策:成婚の定義、分母にした会員の範囲、集計期間を決めて、LPの数字のそばに注記する。面談で使う資料も同じ数え方にそろえる。数え方を説明できない数字は、LPから外す。

回避策:LPに数字を載せる前に、「この数字の計算に使った名簿と期間を、面談で見せられるか」を確認すること。数字を更新するときは、計算に使った元のデータも一緒に保存しておくと、後から説明を求められても困りません。

5. Squad beyondで結婚相談所のLPを運用する

結婚相談所のLPは、広告ごと・訴求ごとに作り分け、面談予約につながっているかを見ながら直していく運用になります。Squad beyondでは、次の機能でこの運用を進められます。なお、表現が特定商取引法や景品表示法、広告媒体のポリシーに合っているかの判断は、ツールでは行えません。相談所の責任で確認してください。

5-1. 面談予約をCVとして計測する

LPの申込みボタンを電話の発信ボタンにしたい場合は、Widgetのボタンのリンク先に「tel:電話番号」を設定すると、タップで指定の番号に発信できます(出典:CTAボタンに電話番号を設置する|Squad beyond FAQ)。

LINEで面談予約を受けている相談所は、LINEの友だち追加をCVとしてSquad beyondに反映できます。Lステップと連携する方法と、LINE Developersで設定する方法の2つがあります(出典:LINEの友達追加をCVとして反映する|Squad beyond FAQ)。Webフォームでの予約は、予約完了ページにSquad beyondのCVタグを設置するか、使っている計測ツールと連携してCVを反映します(出典:Squad beyondのCV計測について|Squad beyond FAQ)。フォーム機能(有料)を使えば、Squad beyondの中で予約フォームを作り、LPのVersionに設置することもできます(出典:フォーム機能(有料)について|Squad beyond FAQ)。

5-2. 訴求ごと・広告ごとにLPを分けて比べる

「30代の女性」と「再婚を考えている方」のように、届けたい相手によってLPで伝えることは変わります。Squad beyondでは、既存のVersionを複製して、ファーストビューやボタンだけを変えた版をすぐに作れます(出典:Versionを複製する|Squad beyond FAQ)。作った版は、配信割合を決めて同じURLのままABテストができます(出典:ABテストを実施する|Squad beyond FAQ)。

検索広告から来た人とSNS広告から来た人で見せるLPを変えたい場合は、配信URLに付けたパラメータごとに表示するVersionを指定できます(出典:パラメータごとにVersionを出し分けする|Squad beyond FAQ)。指定したパラメータを含まないURLから来た人には、そのVersionは表示されないため、配信前に必ずテストしてください。

5-3. 公開前に代表者が表現を確認する

Squad beyondの審査機能をオンにすると、チーム内で権限を持つ人が承認してから、Versionの編集内容を配信ページに反映できます(出典:審査機能について|Squad beyond FAQ)。LPの制作や修正を外部に任せている場合でも、代表者が成婚率や料金の表示を確認してから公開する流れを作れます。

5-4. 料金と解約の説明まで読まれているかを確かめる

Squad beyondのヒートマップでは、ページのどの位置まで何%の人が到達したか(到達率)や、どこで離脱したか(離脱率)を確認できます(出典:ヒートマップについて|Squad beyond FAQ)。料金や解約のブロックまでどれだけの人が読み進めているかを見れば、説明の位置や分量を見直す材料になります。

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6. 結婚相談所の集客についてよくある質問

Q. 開業したばかりの結婚相談所は、まず何から始めればいいですか?

まず、相談所の考え方・料金・カウンセラーの紹介を載せた自社サイトを用意し、無料相談(面談)の申込み方法を決めましょう。そのうえで、知ってもらう手段(SNSの投稿など)と、面談を予約してもらう手段(検索広告など)を分けて考えます。Web広告は少額から始められますが、配信を始める前に、何をCVとして数えるか、面談から入会までの割合がどのくらいかを決めておくと、広告費の上限を判断しやすくなります。面談予約・資料請求・LINEの友だち追加を別々のCVとして計測しておくと、どの入口が入会につながっているかを後から比べられます。

Q. 結婚相談所は特定商取引法の対象になりますか?

結婚相手紹介サービスは、提供期間が2か月を超え、金額が5万円を超える契約の場合、特定商取引法の特定継続的役務提供に当たります。この場合、契約前の概要書面と契約後の契約書面の交付、誇大広告の禁止、不実告知や威迫の禁止、クーリング・オフ(契約書面の受領から8日)、中途解約と解約時の請求額の上限といったルールが適用されます。期間や金額がこの条件に当たるかは、入会金・月会費・お見合い料などを含めた契約の内容で確認してください。

Q. LPに成婚率を載せてもいいですか?

載せること自体は禁止されていませんが、根拠を説明できることが前提です。特定商取引法第43条は、役務の内容や効果について著しく事実に相違する表示や、著しく優良・有利と誤認させる表示を禁じており、国は表示の合理的な根拠を示す資料の提出を求めることができます。成婚の定義、分母にした会員の範囲、集計期間を数字のそばに書き、面談でも同じ数え方で説明できるようにしておきましょう。数字の見せ方を変えたLPを複数用意して比べる場合、Squad beyondなら同じURLのまま版を複製してABテストができます。

Q. 広告で「◯日間無料」や「入会金0円」のキャンペーンを出してもいいですか?

キャンペーンの内容が事実であり、条件を正確に書いていることが前提です。期間や対象者の条件、キャンペーン後にかかる料金を、LPの同じ流れの中で分かるようにしておきましょう。条件を小さく書いたり、終了したキャンペーンを載せ続けたりすると、実際より有利だと誤認させる表示になるおそれがあります。キャンペーンの期間が決まっている場合は、終了日にLPの表示を切り替える担当と手順を事前に決めておくと、切り替え忘れを防げます。

Q. 面談予約が入っても入会につながりません。どこを見直せばいいですか?

LPで伝えている内容と、面談で話す内容がずれていないかを確認しましょう。LPでは料金や活動の進め方を簡単にしか書かず、面談で初めて総額を知るような流れだと、面談後に検討が止まりやすくなります。料金・解約・成婚の数え方を、LPと面談の資料でそろえることが基本です。LPのどこまで読まれてから予約されているかは、Squad beyondのヒートマップの到達率で確認できます。料金のブロックまで読まれていない場合は、位置や書き方を見直す材料になります。

Q. LINEの友だち追加を成果として数えてもいいですか?

入口の負担が小さいCVとして、LINEの友だち追加を数えるのは有効です。ただし、友だち追加から面談予約、入会へと進んだ割合を別に見ておかないと、追加の数だけが増えて入会につながらない状態に気づけません。面談予約と友だち追加は別々のCVとして計測し、それぞれの入会までの割合を比べましょう。Squad beyondでは、LINEの友だち追加をCVとして反映でき、LPの版ごとの成果と並べて見られます。

まとめ

結婚相談所の集客で押さえる点を整理します。

  • 集客は「知ってもらう手段」と「面談を予約してもらう手段」に分けて考える
  • 検索広告は地域で探している人を、SNS広告は婚活を考え始めた人を、それぞれ面談予約や資料請求のLPに送る
  • 期間2か月超・金額5万円超の結婚相手紹介サービスは、特定商取引法の特定継続的役務提供に当たる
  • 広告で内容や効果を著しく事実と違う表示や、著しく優良・有利と誤認させる表示をしない。成婚率などの数字は根拠を説明できるようにする
  • 概要書面と契約書面を渡し、クーリング・オフ(8日)と中途解約の上限(開始前3万円、開始後は提供済みの対価+2万円か契約残額の20%の低いほう)と食い違う説明をしない

LPと面談で伝えることをそろえたうえで、どのLPが面談予約と入会につながっているかを確かめながら直していきましょう。

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